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大地震発生確率をアプリで診断。ウェザーニュース「減災特集2019」

ウェザーニューズは、スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」に特設サイト「減災特集2019」を公開。現在地や指定したエリアの災害リスクを診断する「大地震の発生率」と「減災診断」を提供開始した。昨年多発した自然災害や東日本大震災の教訓を踏まえ、ユーザーに今後の減災・防災活動に役立ててもらうことを目的としている。

左:大地震の発生率、右:減災診断

大地震の発生率と減災診断は、減災特集2019から利用可能。現在地のほか、地域を指定することもできるので、離れて暮らす家族が住む場所や、引っ越しを考えている地域の災害リスクも事前に確認できる。

大地震の発生率では、防災科学技術研究所が公開している「確率論的地震動予測地図」をもとに、今後30年以内の震度6強以上の地震発生確率を診断する。診断結果ページでは、大地震発生の可能性の高さに応じて5段階(0.1%未満、0.1~3%、3~6%、6~26%、26%以上)でマップを色分け。マップは250mメッシュの高解像度データをもとに表示されるので、大地震発生の恐れがある地域をピンポイントで確認できる。

なお、編集部のある東京都千代田区の確率は6.9%と表示された。

減災診断では、浸水想定区域と土砂災害想定区域をもとに、災害可能性レベルを診断する。浸水に関する危険性と土砂災害に関する危険度をそれぞれ3段階で表示し、どのような場所で災害が発生する恐れがあるかがわかる。また、マップ上でどこに危険な区域があるか確認でき、避難ルートを考える際にも災害リスクを最小限に抑えられるとしている。

左:浸水想定区域、右:土砂災害想定区域

減災特集2019では診断の他にも、平成に起きた自然災害を振り返るとともに、地震や津波に関するコラムや、いざという時に備えるための減災・防災情報を公開。「減災リポートマップ」では、過去に寄せられた被害報告から、地域の被害特性を把握できる。「自治体提供情報」では、指定避難所マップも閲覧可能(一部地域のみ)。

減災リポートマップ、自治体提供情報はおすすめメニュー内にある