ソニー、動画でも「真正性」を検証できるカメラソリューション

ソニー「α1 II」

ソニーは、「動画」に対応した真正性証明技術を開発し、同技術を活用した真正性カメラソリューションを報道機関向けに10月30日から提供開始する。

AIなどで生成されたものでなく、実際のカメラで撮影されたコンテンツであることを検証可能にする技術。業界標準となるC2PAに対応した静止画での対応だけでなく、今回動画にも対応し、動画の真正性検証が可能となった。

新技術では、カメラからの3D深度情報を含む独自のメタ情報を使用し、動画コンテンツにおいても実在する被写体を撮影したものであることを高精度に検証。署名を保持したまま必要な部分だけを切り出して検証できるトリム機能により、大容量の動画ファイルでも迅速な真正性の検証が行なえるという。

カメラでの署名機能の利用には、電子署名ライセンスとソニー対応カメラへの電子署名ライセンスのインストールが必要。今回、動画向け電子署名ライセンスの提供を報道機関向けに開始する。また、ソニーの映像制作向けクラウドメディアストレージ「Ci Media Cloud」においても真正性情報表示に対応する。

対応するカメラはデジタル一眼カメラの「α1 II」「α9 III」、Cinema Line カメラ「FX3」「FX30」、XDCAMメモリーカムコーダー「PXW-Z300」。なお、デジタル一眼カメラ「α1」「α7R V」「α7 IV」は11月以降、「α7S III」は26年以降対応予定としている。

生成AIの進化などにより、改ざんされた画像やフェイク画像の影響が懸念されており、特に報道機関では正確で信頼できる情報提供の重要性が増している。こうした課題に対応するソリューションとして、ソニーは、C2PA規格に対応しながら、独自のデジタル署名技術とカメラからの3D深度情報を含むメタ情報の活用を加えた、真正性カメラソリューションを開発。報道における動画コンテンツの信ぴょう性向上を支援していく。