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スカイツリー至近に木造宿泊施設「T-home景」 ”江戸の長屋”風
2026年1月27日 18:00
東京スカイツリーの間近に”江戸の長屋”をイメージした滞在型の宿泊施設「T-home景(KEI)」が2月中旬に開業する。ここでは、竣工を迎えて1月27日に行なわれた報道公開の模様をお伝えする。
木造のホテルを実現した三井ホームの工法
東武不動産が進めている「ことまちプロジェクト」の一環として整備した。東武不動産はすでに東京スカイツリータウン周辺に滞在型宿泊施設「T-home」シリーズを6カ所(計13室)展開している。
T-home景はその中でも最大規模となる施設で6棟からなり、計29室を擁する。最大200名が宿泊可能で、4～10名のグループに対応する。宿泊費は未定だが、平均で1泊1室5万円前後を想定しているという。
場所は墨田区押上1-25-10。東京スカイツリータウンと直結している押上駅から徒歩3分ほどという好立地となっている。主に訪日外国人をターゲットにしており、グループでの長期滞在を想定する。
またテレワークやパーティー、受験期の滞在といった用途も想定する。備え付けのタブレット端末でチェックインする無人システムが採用されている。
街のスケールに合わせた圧迫感のない施設として、全棟2階建という低層建築を採用。外観は黒を基調とし、竹の植栽など全体として和のテイストとなっている。
T-home景の施工はT-homeとして初めて三井ホームが担当した。同社が持つ木造建築の技術が安全性や空間演出に生かされている。
まず「2×4工法耐火構造」を採用することで、高い耐火性を持ちながら木造の意匠を実現した。同地は厳しい耐火規制がある防火地域となっている。T-home景では壁面に耐火用の石膏ボード4枚を挟むことで、延焼防止に効果のある1時間の耐火を実現したとのこと。
加えて同社が持つ遮音技術も投入し、木造ながらRC造同等の宿泊に耐える遮音性を達成したという。2階の床は防振ゴムのパッドや遮音マットなどを用いた同社オリジナルの遮音床「MOCX MUTE」を採用。壁面では躯体壁と切り離した自律壁を設けることで遮音性能D-45を達成している。
さらに、ダブルシールドパネルと呼ばれるオリジナルの屋根断熱パネルも採用した。天井ではなく屋根材で断熱できるため、T-home景では屋根裏を吹き抜けで作ることができた。結果、上方が開けた開放感のある室内を作ることができた。
長期滞在も可能な設備が充実
報道公開では、2階にある3室を見ることができた。いずれも特定のテーマに沿った空間演出がされていた。
C204号室は「立体構造が生み出す和モダン空間」がテーマ。木目を生かした2段ベッドも装備されており、定員は8人。食事や作業ができるロングテーブルを備えるほか、キッチン、冷蔵庫、電子レンジ、ドラム型洗濯機、大型テレビなどもあった。
天井が屋根まで吹き抜けということで、開放感はかなりのもの。一般的なホテルの客室天井よりも高く感じる。
S201号室は「Black Room」がコンセプトで、黒を基調としたシンプルな内装になっていた。定員は6人。ダイニングテーブルのほか、ソファーも備えている。屋根に合わせた勾配天井となっており、こちらも上方向の開放感は大きい。窓からは東京スカイツリーが見えた。
「和モダンスイート」と銘打ったS203号室は明るめでポップな内装の部屋だ。こちらもダイニングテーブルやソファが設けられている。ベッドはキングサイズで、定員は4人となっている。アイランドキッチンで炊飯器も備えられていた。暖簾など和のアイテムも見られた。
なお、1階部分の3カ所には飲食店が入る予定となっている。店舗は未定だが、地域に根ざした店を誘致する方向で調整しているそうだ。また、管理棟の2階には東武不動産の一部オフィスが移転する。一方、休日と夜間は管理会社が常駐する。
スカイツリー南側の賑わい創出に貢献
スカイツリー周辺エリアは羽田空港と成田空港から直接アクセス可能な上、浅草とスカイツリーという2大観光地を有する。また5路線が利用でき、大手町、日本橋、新橋などのビジネス街へも15～20分と近い。区内でも比較的人口増加率が高いこともあり、東武不動産ではこの地域の開発に力を入れている。
その取り組みの一つがスカイツリー南側地区での賑わい創出事業「ことまちプロジェクト」だ。T-homeシリーズもその一環として整備したもの。高密な従来型の再開発ではなく、ホテルやユニークな店舗を設けることで、この地区に人を呼び込むのが狙いとなっている。
ほかには、すでに開業している施設として近くに「ことまちラボ」がある。餅つきや歴史トーク、マーケットなどの催しが行なわれるほか、子ども食堂も実施される地域のコミュニティ施設となっている。その周囲にも特色ある飲食店を誘致しており、東武不動産ではトータルでの人流獲得と地域貢献を目指すとしている。