YouTube、低品質AI動画は削除　26年は「あらゆる動画」対応を強化

YouTubeのニール・モーハンCEOは22日、2026年の方針を発表した。あらゆるフォーマットをあらゆる画面で楽しめるようにするほか、YouTube TVの強化、クリエイターエコノミーの活性化などに取り組む。

動画フォーマットについては、モバイルから家庭での大画面、長尺動画、ショート動画、ミュージック ビデオ、ライブ配信、ポッドキャストなど、「あらゆるフォーマットをあらゆる画面で」強化していく。

YouTubeショートは、1日平均2,000億回再生されているが、26年は画像投稿などの異なるフォーマットをフィードに直接導入し、YouTube ショートに多様性をもたらすという。これにより、クリエイターとより簡単につながれるようにする。また、音楽への投資も強化する。

AIの透明性と保護にも力を入れていく。

生成AIの普及に伴い、本物のコンテンツと生成AIコンテンツとの見分けは難しくなっており、ディープフェイク問題などが課題となっているが、YouTubeのAI ツールで作成されたコンテンツには明確に「ラベル」を表示する。

また、クリエイターが実物のような改変や合成を含むコンテンツを作成した場合、その旨の開示を義務付ける。コミュニティ ガイドラインに違反する有害な合成コンテンツは厳格に削除する。

さらに「Content ID」の基盤を強化し、自分の肖像が生成AIコンテンツに使用されるのを管理するための新たなツールをクリエイターに提供予定。

AIで作成された低品質コンテンツ「AIスロップ(AI Slop)」への対策も進め、スパムやクリックベイト対策の仕組みをこれらの低品質コンテンツにも適用していく。

こうしたAIの悪用への対策だけでなく、クリエイターの可能性を広げる活用も続けていく。25年12月には、2,000万人以上のユーザーが、YouTubeのAsk ツールを通じて「この歌詞の背景は?」や「このレシピの材料は?」といった質問をし、視聴中のコンテンツへの理解を深めたという。また、AIを活用した自動吹き替えは、12月時点で1日平均600万人以上が、10分以上視聴しており、アクセシビリティの向上に寄与しているという。YouTubeでは、「AIをYouTubeを素晴らしい場所にしている人のために役立てることに注力する」としている。

YouTube TVも強化。「テレビでの YouTube 視聴はシンプルであるべきだ」という考えのもと改善を図っていき、カスタマイズ可能なマルチビュー機能のほか、米国ではスポーツ、エンターテイメント、ニュースなどに特化した10種類以上の新しいYouTube TVプランをリリース予定。

若年層の保護については、新しい子ども用アカウントの作成や、アカウント間の切り替えをより簡単にできるようにする仕組みを導入する。これにより、家族の誰もがそれぞれの年齢や好みに合った最適な環境で動画を楽しめるようになる。

クリエイターへの収益還元も強化するほか、収益化の手段も多様化していく。YouTubeにおけるショッピングやブランド案件、ジュエルやギフトなどの視聴者ファンディング機能などに投資を継続する。ブランドによる広告もより作りやすく、クリエイターを活かしやすい仕組みを導入していく。