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EcoFlow、1000Whクラス世界最小ポタ電「DELTA 3 1000 Air」 Ultraも登場
2025年10月30日 18:56
EcoFlow Technology Japanは10月30日、ポータブル電源と車載充電器の新モデル計5製品を発表した。ポータブル電源「DELTA 3 1000 Air」「DELTA 3 Ultra」「DELTA 3 Ultra Plus」に加え、車載充電器「Alternator Charger 600」「Alternator Charger Plus 1000」をラインアップし、価格は87,700円～369,800円。
店頭または各ECサイトで購入できる。
- DELTA 3 1000 Air：87,700円(11月6日予約開始、11月15日発売)
- DELTA 3 Ultra：349,800円(11月6日発売)
- DELTA 3 Ultra Plus：369,800円(11月6日発売)
- Alternator Charger 600：99,000円(11月6日発売)
- Alternator Charger Plus 1000：99,000円(11月6日発売)
世界最小・最軽クラス「DELTA 3 1000 Air」
DELTA 3 1000 Airは、容量960Whで1,000Whクラスのポータブル電源としては世界最小・最軽を謳う。
重量は10kgで、従来比約30%の小型・軽量化を実現するほか、フラットな本体設計のため、横置き利用にも対応する。小型軽量のため、持ち運びやすく、省スペースで長時間使用できるポータブル電源として、アウトドアや防災など幅広いシーンでの活用を狙う。プラスチックの難燃性を評価する基準についても、もっとも厳しい「UL94-5VA」に準拠。EV技術由来の「Cell to Chassis(セル・トゥ・シャーシ)」構造やバッテリーマネジメントシステム(BMS)を備え、高い安全性と堅牢性を追求している。
定格出力は500W(X-Boost 800W)でテレビ8時間、小型ケトル1.2時間など800W家電の電力供給に対応する。ソーラーパネルや車両からの充電にも対応し、最短2.1時間でフル充電可能。サイズ/重量は220×223×263mm/約10kg、AC出力 500W、DC出力 USB-C(18W×1)、USB-A(12W×1)、バッテリーはリン酸鉄リチウムイオンを採用する。
簡易家庭用蓄電池として機能する「DELTA 3 Ultra / Ultra Plus」
DELTA 3 Ultra、DELTA 3 Ultra Plusは、家庭用特定電力ソリューションに選択肢を与えるモデルとして展開する。両製品ともに3,072Whのバッテリー容量で定格出力は3,000W(X-Boost 6000W)。例えば、家庭の分電盤と接続することで、簡易的な特定負荷型蓄電池のように利用できる。
DELTA 3 Ultra Plus特有の機能に、バッテリー拡張とAC分割制御がある。エクストラバッテリー (拡張バッテリー)と組み合わせることで、最大11,264Whまで拡張できる。AC出力は2系統に分かれており、用途に応じた電力制御が可能。系統ごとに優先度を付けられるため、停電時などに優先度が高い家電などに自動で割り振れる。
両製品ともに家庭用コンセントでの充電のほか、ソーラーパネルや車両からのオルタネーター充電にも対応し、DELTA 3 Ultra Plusの場合は最短で2.6時間でフル充電可能。
サイズ/重量は、DELTA 3 Ultraが626×328×395mm/約32.7kg、DELTA 3 Ultra Plusが613×328×395mm/約33.7kg。出力関連は両製品共通でAC出力 最大2000W×4、最大4000W×1、USB-C(140W×1、45W×2)、USB-A(18W×1)、シガーソケット(126W×1)、アンダーソン(378W×1)、バッテリーはリン酸鉄リチウムイオンを採用する。
さらに車載充電器のAlternator Charger 600、Alternator Charger Plus 1000も発表された。Alternator Charger Plus 1000は最大1,000Wの高出力に対応し、1時間で1,000Wh充電できる。また、ソーラーパネルからの直接入力(最大300W)にも対応。ソーラー電力を活用して車両側のメインバッテリーへの逆充電も可能となるため、停車中でも急速充電を維持できるとしている。Alternator Charger 600は既製品のAlternator Charger 500の後継モデルで最大600Wで充電できる。
JIS規格制定や製品回収にも注力
なお、同社が加盟する日本ポータブル電源協会では、経済産業省と連携し、ポータブル電源に特化したJIS規格の制定に向けた取り組みを進めている。粗悪品や安全性に懸念のある製品の流通を抑制し、市場全体の信頼性向上を図る狙いがある。
また、モバイルバッテリーに続いて義務化が検討されているポータブル電源の製品回収についても、まだ時間がかかるとしながらも業界内での自主的な回収体制の整備やルール作りを進めていく姿勢を示した。
