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スマートウォッチ所有率は約16% 3年間ほぼ横ばいで利用者は広がらず
2026年10月27日 09:00
NTTドコモ モバイル社会研究所は、スマートウォッチの所有状況に関する調査結果を公表した。所有率は2024年から2026年まで16%前後で推移。所有者には一定の買い替え意向が見られる一方、非所有者の購入意向は低く、新たな利用者の広がりは限定的な状況がうかがえる。
年代別では20代、30代の所有率が高い傾向にある。ただし、各年代の所有率は3年間を通じて13～26%の範囲で推移し、大きな変動は見られなかった。同研究所は、全体の所有率もほぼ横ばいであることから、安定した需要が存在すると見ている。
1年以内にスマートウォッチを購入・買い替えたいと回答した割合は、所有者で26%、非所有者で4%。すでに使っている人の約4人に1人が買い替えを考えているのに対し、持っていない人が購入を検討する割合は低かった。同研究所は、この違いが所有率の伸び悩みと関係している可能性を指摘している。
スマートフォンの購入時期にも差が見られた。スマートウォッチ所有者では、3年未満に購入したスマートフォンを使う人が半数を超えた。一方、購入から4年以上が経過した人の割合は非所有者の方が9ポイント高く、所有者は比較的新しいスマートフォンを使う傾向にある。
健康面でのICTの評価については、健康状態により日常生活で不便を感じている人を対象に調査。ICT(スマートフォン・インターネットなど)の利用が不便の軽減に役立っていると答えた割合は、スマートウォッチ所有者で59%、非所有者で48%となり、11ポイントの差があった。
同研究所は、スマートウォッチには健康状態の把握や健康管理に役立つ機能を備えた機種が多く、ICTの有用性を実感しやすい可能性があると説明している。なお、この設問はスマートウォッチ単体の効果ではなく、スマートフォンやインターネットなどを含むICT全般への評価を尋ねている。
現在の生活への満足度も、スマートウォッチ所有者の方が高かった。「どちらでもない」とした回答を除くと、生活に満足している割合は所有者で83%、非所有者で74%。所有者では、健康面でICTが役立っていると感じる割合と、生活への満足度の双方が高い傾向が見られた。
調査は2026年1月、全国の15～79歳の男女を対象にWebで実施。有効回答数は6,748人。