NTTとJAXA、低軌道衛星で高速伝送や“超広域IoT”を目指す実験に成功

NTTは、JAXA(宇宙航空研究開発機構)と共同で、低軌道衛星におけるMIMO/IoT技術の実証実験を行ない、通信容量が従来比で2倍以上に拡大できることを確認したと発表した。また低軌道衛星が、地上の圏外にあるIoTデバイスを大規模に収容できる仕組みも確立した。

低軌道衛星に搭載したMIMO/IoT技術「LEOMI」は、2025年12月に打上げられたJAXAの革新的衛星技術実証4号機(RAISE-4、レイズ・フォー)に搭載されたもので、軌道上で4月から実証実験が行なわれている。

その結果、複数のアンテナを用いる「低軌道衛星MIMO技術」では、地上局との間の通信において、従来の単一アンテナを用いた通信に比べて2倍以上に大容量化できることが確認された。これにより、気象や海洋観測、災害予測などで、高精細な画像やレーダーのデータの高速伝送が可能になるとしている。MIMO技術は低軌道衛星だけでなく、HAPSや気球などの飛翔体への搭載も可能という見方も示されている。

また、伝送容量のシミュレーションと実測値を分析した結果、伝送容量の変動パターンを高精度に推定できることを確認。通信環境面で不安定化しやすい低軌道衛星の運用を最適化できるとしている。

低軌道衛星を、地上の圏外にあるIoT機器の通信インフラとして使う「衛星センシング技術」については、既存のLPWA規格を使う地上のIoT機器(920MHz帯)について、異なる2点から同一周波数で同時送信された場合でも、衛星を介し、地上局側で2つの信号を正常に分離して扱えることが確認された。

これにより、時間や周波数が重なる「同時衝突」の問題を回避でき、低軌道衛星が地上の広範囲の圏外IoT機器を大規模に収容する「超広域衛星IoTプラットフォーム」の実現につなげていく。

「超広域衛星IoTプラットフォーム」の実現を目指す

27年3月まで定常運用が行なわれ、26年度内の技術確立を目指す。実用化時期は、実際のサービスを提供する衛星の機体に組み込まれる必要があるため未定となっている。