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災害時のTwitter活用法とは? リストや時系列表示など

  • 野澤佳悟

2019年8月28日 07:50

Twitter Japanは、災害・防災に関するTwitterの取り組みや、災害時に効果的なTwitterの活用方法について説明した。

Twitterは、他のSNSと比較しても1日中使われており、「今起きていることがわかる場所」とユーザーから認識されている性質から、地震や災害が起きた際に早く情報を発信できるとしている。

今回、災害時に信頼できるアカウントの確認や、リストの活用、Twitterカメラやハッシュタグ、位置情報を利用した被害情報・救助要請のツイートの方法など、災害時に効果的な6つのTwitterの活用法を紹介した。

6つの活用法は以下の通り

  • 災害時に役立つTwitterアカウントをフォロー
  • 「リスト」を保存
  • タイムラインの表示設定を「最新ツイート」に
  • ハッシュタグ「#減災ツイート」をつけて被害情報をツイート
  • 救護要請ツイートの利用
  • 災害時は何かしらツイートしておく

災害時には平常時以上に信頼できる情報が必要となることから、普段から信頼できるTwitterアカウントをフォローしておくことを推奨している。話題のツイートをまとめたTwitterモーメント(@MomentsJapan)もTwitter上で関連性の高いツイートがまとめて表示されるため、災害時にも活用できるという。ブックマークを活用すれば、後からでも確認できる。

また、政府機関や緊急対策機関からのツイートを見逃さないようにするため、通知機能を「オン」にするよう呼びかけている。

通知設定。オンにするとベルのマークが青くなる

災害時に役立つアカウント例

内閣府防災(@CAO_BOUSAI)
首相官邸(災害・危機管理情報)(@Kantei_Saigai)
総務省消防庁(@FDMA_JAPAN)
国土交通省(@MLIT_JAPAN)
東京都防災(@tokyo_bousai)
NHK生活・防災(@nhk_seikatsu)
ウェザーニュース(@wni_jp)

Twitterライフラインの公式アカウント(@TwitterLifeline)では、47都道府県別に災害時に使えるアカウントをリスト化している。このリストを保存しておくことで、自分が住んでいる地域の災害情報・緊急情報をすぐに確認できるとしている。また、リスト機能を利用することで、タイムラインと分けて必要な時にだけアクセスできる。

そのほか、東京都防災のアカウント(@tokyo_bousai)でも、ライフラインや交通情報、災害時に有用な情報を発信するアカウントなどのリストを公開している。

実際に災害が起きた際には、まず正確な情報をリアルタイムで確認することが重要として、Twitterのタイムラインの表示設定を「トップツイート」にしている場合は、「最新ツイート」(時系列)への変更を推奨している。

端末の位置情報をONにした状態でハッシュタグ「#減災リポート」をつけて、災害の被害状況を投稿するとウェザーニューズのマップおよびリスト上に反映される。この機能は、ウェザーニューズの「#減災リポートプロジェクト」とTwitterとの協力によるもので、どこでどのような災害が起きているか、起きる可能性が想定されるかをいち早く特定し、リアルタイムに把握できるため、被害を抑えられるとしている。

119番と110番が使えない場合は、ハッシュタグ「#救助」をつけ、身の回りの状況、救助を待っている場所や住所を具体的に表記し、現地の写真や住所がわかるもの、目印となる建物の写真などを付けて投稿することで、救援要請ツイートができる。被害状況を撮影する際は、身の安全を十分に確保した上で行なうよう呼びかけている。救助された場合は、その後の混乱を避けるため、ツイートは削除する。

また、Twitterカメラを利用すると、ツイートにより「正確な位置情報」を追加できる。Twitterアプリの設定から「正確な位置情報」をオンにすることで利用可能。減災リポートや救助要請ツイートではTwitterカメラを利用し、正確な位置情報を共有することで、減災や救助により役立てるとしている。

Twitterカメラで撮影すると左下に「位置情報を追加」ボタンが表示
地図が表示され正確な位置情報を追加できる
正確な位置情報を利用するためには、端末の位置情報設定だけでなく、Twitterアプリの設定から「正確な位置情報」をオンに(画像はiOSで無効の状態)

災害が起きた場合は、「揺れた!」などの簡単なツイートでも生存していること、無事でいることを示すシグナルとなるため、どんな内容でもいいのでツイートやリツイートをしていることで安否確認に役立つという。

Twitterの今後の活動としては、災害時の情報を扱う共通ハッシュタグの設定・活用や、自治体間などの連携により、適切な情報が確認できる場所を定めて、ユーザーを誘導できるよう提案するという。また、避難指示などではマップ、連絡先や避難場所が一目でわかるような画像などを活用した、簡潔な情報発信を呼びかけていく。

簡潔なツイートの例

災害時に出回るデマ対策では、自治体や公共団体などによる注意喚起によるデマの打ち消しを行なっていく。また、間違った情報の拡散を防ぐため、真偽のわからない内容のリツイートや、ツイートや情報の一部を切り取ってツイートしないよう呼びかけている。