Fitbit着用×たんぱく質補給で高齢者の認知機能改善　東大ら検証

東京大学、Google、日本ハム、三井不動産は28日、ウェアラブル端末とたんぱく質補給食品を組み合わせた生活習慣介入により、高齢者の認知機能スクリーニング「MoCA」のスコアが改善したと発表した。フレイルリスク(要介助/介護になる危険性)のある高齢者355人を対象に、6カ月間の臨床試験「INSPIOR(インスパイアー)」を実施した。

試験は千葉県柏市で、65歳～92歳の自立して生活する高齢者を対象に実施。低BMIやプレフレイル/フレイル、握力、歩行速度、筋肉量などから機能低下リスクに該当する355人を、介入群178人と対照群177人に無作為に割り付けた。

介入群は「Fitbit Charge 5」を睡眠時を含めて着用。取得した歩数、運動時間、睡眠データに基づき、目標設定や生活習慣改善のアドバイスをスマートフォンへ自動通知した。食事管理アプリ「あすけん」で食事を記録し、たんぱく質やアンセリンなどを含むたんぱく質補給食品も提供した。専門職による対面指導は行なっていない。

23年11月～24年6月の介入では、全参加者を対象としたITT(Intent-to-treat)解析で、6カ月後のMoCAスコアが対照群と比べて有意に改善。グループ間の差は0.58点で、確かな改善が見られた。要介護のリスクを示す点数についても、生活習慣の改善による効果が確認された。

行動ログ解析では、介入群は対照群と比べ、1日あたりの歩数が696歩、運動時間が6.6分、睡眠時間が11.6分多くなった。食事記録を順守した参加者では、たんぱく質摂取量が平均7.97g増加した。重篤な有害事象は報告されていない。

研究では、Googleがウェアラブル端末による日常行動データの取得と自動通知を活用した介入方法を提供。日本ハムはたんぱく質補給食品の開発・提供と栄養サポート環境を整備し、三井不動産は柏の葉スマートシティーの地域基盤を活用した実施環境を提供した。

今後は、同プログラムの長期的な有効性やコスト対効果を検証するとともに、自治体や民間サービスへの社会実装を進める。