マイクロソフト「Teams」で推進するハイブリッドワーク

ハイブリッドワークの為にリニューアルされた日本マイクロソフト本社

マイクロソフトは、16日に開催したイベント「Microsoft 365 & Teams Day 2022」において、「ハイブリッドワークを支える Microsoft 365」と題した講演を実施。テレワークに活用可能なMicrosoft Teamsの便利な機能や社用PCの管理機能などについて紹介した。

ハイブリッドワークとは、自宅と会社どちらでも仕事ができる環境のことを指す言葉で、場所を問わず働ける環境をテクノロジーで実現し、多様性ある働き方を実現するもの。マイクロソフト社内でも、副業を行なう社員など個人の事情に合わせた働き方をハイブリッドワークによって実現しているという。

現在マイクロソフトでは、基本的にはリモートワークで仕事を行なっているが、必要に応じてオフィスを利用できる環境を整備。コロナ禍以降に入社した社員は、ほとんど上司と直接会ったことがない社員が多いが、同社本社ビルではハイブリッドワークを前提としたオフィスのリニューアルを行なっており、出社した社員同士が気軽にコミュニケーションをとれるエリアや、社内に集まった社員と、リモート参加の社員とが手軽に会議を行なえる仕組みなどを整備している。こうした環境を整えることで、自宅でも会社でも場所を問わずストレスなく仕事ができるようになるという。

しかし、一般的には自宅でも社用PCなどのデバイスを使用するためにはセキュリティの確保をはじめとしたさまざまな課題がある。マイクロソフトはそうした課題をWindows 11やMicrosoft 365などの製品によって解決することを提案している。

ハイブリッドワークのためのOS「Windows 11」

2021年10月に登場した「Windows 11」は、まさにハイブリッドワークを目的として開発されたOSと定義し、Office製品と合わせてハイブリッドワークを実現する環境を実現するという。特にWindows 11では、コミュニケーションアプリ「Microsoft Teams」がOSに統合されている。コロナ禍によりオンライン会議が増加していることから、利便性がより向上しているという。Teams自体もこの1年で進化を続けているとし、特に利便性が高い機能が紹介された。

オーバーレイ機能は、プレゼンテーション資料などを背景に、発表者の顔を重ねて表示できる機能。様々なレイアウトを選択可能で、資料とともに発表者の表情を確認できるため、よりライブ感が高まる。

パワーポイントライブ機能は、発表者向けに特化された機能で、パワーポイントで作成した資料でプレゼンテーションを行なう場合、発表者専用の画面レイアウトを表示できるもの。視聴者にはパワーポイントの資料だけを表示しながら、発表者のPC画面では、視聴者向けに表示している画面に加えて、次に表示される資料のプレビュー画面や、プレゼン画面毎のメモなどを表示できる。リアルタイムで資料に書き込みを行なって表示することも可能。

Microsoft Whiteboardは、Teams内でも利用できる機能。現実のホワイトボードのように書き込みを行なうことで、参加者全員でリアルタイムに画面を共有できる。また、さまざまなテーマのテンプレートも用意し、ブレストなどを行なう切っ掛けも作りやすくなっている。

Microsoft LoopはTeamsからも利用可能なコラボレーションツール。TeamsやOutlookなど複数のアプリを連動させ、これまで別々のアプリを切替えながら行なっていた、作業の進行状態確認やスタッフの状況などを一箇所で確認できるようにするもの。マイクロソフト製品だけでなく、アドビのAcrobatやSansanなど社外アプリとの連動も可能。

Loopで解決したいこと

TeamsからLoopでタスク管理

他社アプリとも連携

通話機能としては、Teams Walkie Talkie、Teams 電話機能を紹介。Walkie Talkieはトランシーバー機能とも呼ばれ、トランシーバーのように発話時はボタンを押している間だけ相手に音声が送られる機能。鹿島建設が建設現場で実際に導入している事例があるという。

Teams 電話機能はTeamsから電話の発信・着信が可能になる有料サービス。これにより会社にかかってくる電話を取るために出社する必要がなく、自宅などどこに居ても社内に着信する電話に出ることが可能になる。

デバイスを遠隔で一括管理

デバイス管理については、Microsoft Endpoint Managerのアプリの一つである「Microsoft Intune」を紹介。登録されたPCやスマホ、タブレットについての一括管理が可能で、アプリケーションのインストールなども制御できる。

例えば、アプリケーションについては許可したアプリ以外のインストールを不可能にすることもでき、必須のアプリなどは強制的にインストールすることも可能。

人為的なミスを未然に防止する機能も搭載。社内アプリからコピーした情報を、許可されていないアプリにペーストできないようにできる。

組織のデータをメモ帳に貼付けようとして無効化されたところ

社員がノートPCやスマホなどのデバイスを紛失した場合にはリモートでデバイスのデータを消去する事も可能。個人が所有するデバイスと、法人が所有するデバイスとでポリシーを変更して管理レベルを制御することもでき、たとえば、紛失時に消去する内容は社用アプリのデータのみを消去して、私用のデータなどは残すこともできる。