博報堂、イオン・セブン・ファミマ・ドンキとリテールメディアで連携

ファミリーマートのデジタルサイネージ(4月撮影)

博報堂と博報堂テクノロジーズは、主要リテールメディア提供企業7社と連携し、広告主のマーケティング活動において認知領域から購買領域までを横断した統合メディアプラニングに対応する。連携企業は、イオンリテール、ウエルシア薬局、ゲート・ワン(ファミリーマート)、セブン‐イレブン・ジャパン、ツルハホールディングス、DearOne(NTTドコモグループ)、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH/ドン・キホーテ等)。

近年、店頭デジタルサイネージやアプリ等のリテールメディアは、単なる購買動線上の販促ツールにとどまらず、生活動線上で機能する「新たな認知獲得・ブランド構築のメディア」として存在感を示している。

持続的なブランド成長に向けては、リテールメディアをテレビ広告やデジタル広告などの既存メディアとシームレスに連動させ、相乗効果を最大化する「統合メディアプラニング」の確立が不可欠となるとしている。

こうした状況を受け博報堂と博報堂テクノロジーズは、国内の主要リテールメディア提供企業7社と連携。各社が保有するメディアデータを個人情報に配慮した形で集約・分析することで、特定の小売りチャネルに偏ることなく、生活者の幅広い購買行動を捉える独自のシミュレーションロジックを開発した。

博報堂独自のメディアプラニングソリューション「Tele-Digi AaaS Simulator」における新たなシミュレーション対象媒体として、リテールメディアを追加する形となる。

これにより、従来のテレビ広告やデジタル広告、コネクテッドTV広告、屋外・交通広告(ODM)に加え、複数企業にまたがる広範なリテールメディアを横断した、リーチ効率や最適予算配分のシミュレーションが可能になるという。この機能の活用により、生活者の日常的なメディア接触から実際の店舗空間に至るまでの多様な接点を網羅的にカバーし、これまで以上に精緻で統合的なメディアプラニングを実現するとしている。