3月末に向けて一段の上昇期待が高まる展開が想定されよう。米国市場同様に、ハイテク株が反発の中心的な役割を担うものと考える。なかでは、パソコンの売上不振が伝えられていることから、家電セクターや電子部品よりも、半導体、半導体製造装置関連銘柄のパフォーマンスが高まると考える。光通信関連やナノテク関連など切り口の多いNEC(6701)などが期待されよう。

　また、トヨタ(7203)や本田技研(7267)などの勝ち組自動車株にも押し目は積極的に買いが入ってくる展開が想定される。一方、低位大型株には過剰流動性相場復活への期待感も高いが、先週の川崎重工(7012)が急伸した動きなどからも、業績動向などでの選別の動きに拍車がかかってくる見通し。

　週末の冨士工(1809)倒産によって、今後もゼネコン処理には法的処理の適用が増加する見通しが強まっている。救済合併などの可能性が薄まるに連れて、勝ち組ゼネコン循環物色の流れは継続されると考える。

　材料株では、日立グループでリチウムイオン電池量産の新神戸電機(6934)、汚染土壌浄化の新システム開発のタイホー工業(4953)、2層CCL増産の新日鐡化学(4363)、DNA自動抽出装置開発の日立工機(6581)、光通信向けカプラ－増産の住友大阪(5232)などが注目されよう。なお、分割の権利取り最終であるため、ニッシン(8571)、浜松ホト(6965)、トレンド(4704)などの動きも期待される。