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2000/01/17 15:49

野村総研調査、「自宅でもケータイ派」2割に

 NRI野村総合研究所は、情報通信利用に関する第6回実態調査結果を発表。自宅からかける場合も携帯電話(以下PHSも含む)を多く利用する人が19.7%、自宅にいる相手へかける場合も携帯電話へかける場合が多い人は37.2%に上るなど、加入電話から携帯電話への移行が進んでいる。

 今回調査(1999年10月)では個人使用率59.9%と、全体の6割の人が携帯電話を利用している。今回の結果では、携帯電話はこれまで利用率の低かった40代~50代の男性、10代~40代の女性の個人使用率の伸びが著しく、同レポートでは、将来的には7割程度の生活者が利用すると予測している。

 一方、携帯電話会社間での競争は、メールやコンテンツサービスなど高付加価値サービスに移行しつつある。携帯電話利用者のうち、ショーとメッセージサービスを利用している人の割合は23.6%で、これが10代では71.3%と群を抜いて高くなっている。電子メールの送受信、ホームページ、予約・情報提供などの利用者は1割弱。

 ただし携帯電話購入の際に決めてとなる条件としてユーザーは「通話エリア」「つながりやすく、切れにくい」「音が良い」「地下や建物内で使える」などの携帯電話本来の基本機能を重視しているという。

◎関連URL
野村総研のニュースリリース(情報通信利用に関する第6回実態調査)
http://www.nri.co.jp/nri/news/000113.html

(工藤ひろえ)



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