DJIは、ドローンを使用した救助活動が1日で3件、4名の人命救助に成功し、これにより少なくとも133名の人命救助にドローンが活用されていることを発表した。今回の3件の救助活動は、5月31日（火）に英国と米国の公共安全機関によって行われた。
英国、デヴォン・コーンウォール警察とドーセット警察署は、エクスマウスの断崖でほぼ意識不明になっている遭難者を赤外線サーマルカメラ搭載のドローンで発見した。 本活動については、両警察が活動の映像をTwitterに投稿している。
< https://twitter.com/PoliceDrones/status/1004368785346912256 >
米国、インディアナポリスのインディアナ消防署は、沼で溺れかけていた逃走中の容疑者にドローンから救命胴囲を投下し、救助した。ウェイン・タウンシップ消防署が活動の映像をTwitterに投稿している。
< https://twitter.com/Waynetwpfire/status/1002195763005452290 >
同じく米国、テキサス州のヒルカウンティーの公共安全機関は、増水した川で取り残されていた母親と15歳の娘にドローンから救命胴衣を投下し、救助した。地元メディアがニュース動画で取り上げている。
< http://www.kwtx.com/content/news/Area-dam-shut-down-to-rescue-four-stranded-in-river-484245321.html >
わずか1日の間に、ドローンを活用した人命救助活動を3件も確認したのは今回が初めてである。2018年2月25日には、イギリスのリンカンシャー州で、警察署が側溝に落下していた意識不明の男性をドローンを使用して救出したニュースと、ブラジルのサンパウロで、 ボートから落ちて溺れていたカイトサーファーにドローンがブイを投下して救出したニュース報道があった。
警察や消防だけでなく、ドローンを持っている一般ユーザーも事故や事件現場に居合わせた際に、自分のドローンを使って要救助者を発見したり、溺れている人や、森や側溝、山岳地帯で遭難している人を捜索することもできる。ドローンは、地上や水上での捜索活動と比べて、捜索範囲をかなり拡大することができ、煙や霧の中、暗闇や森林地帯であっても、赤外線サーマルカメラで要救助者を発見できる。また、公共安全機関がドローンを採用することで、危険を伴う場所での捜索活動をドローンが隊員に代わって行うため、 二次災害の可能性を削減できる。
DJIでは、ドローンが捜索救援活動に貢献でき、ドローンの広域利用が社会の安全にどのように寄与するかをまとめるため、新聞やTV、SNSで報じられたドローンレスキューのニュースを記録している。DJIは、これまでに行われたドローンレスキューのニュースや映像をアーカイブし、報告書を発表している。ドローンを活用した人命救助を行った公共安全機関で、報道されていないケースがあれば、DJIまで連絡してほしい、と述べている。