Subject: [TechWire Japan:19980313] ◆TechWire Japan ――――――――――――――――― 1998-03-13 ----☆PR☆------------------------------------------------------------------ ◆A4サイズ3.5kgの機動力で会議室から会議室へ。ソニー液晶データプロジェクター ノートパソコン画面を20〜80型画面で投影。文字も鮮明な総画素数92万画素のカラ ー液晶パネル、SVGA(800×600ドット)圧縮表示機能を搭載。高輝度80Wメタルハラ イドランプは連続約2,000時間使用可能。◎CPJ-D500標準価格260,000円(税別) ◆詳細は右記へ http://www.sony.co.jp/Welcome/cpj_techwire.html ◆ ------------------------------------------------------------------☆PR☆---- ========================★TechWire休刊日のお知らせ★========================  米国時間の3月17日(火)はアメリカ合衆国の聖パトリック・デーにあたるため、3月 18日(水)付けのTechWire Japanの配信はお休みさせていただきます。ご了承くださ い。 ============================================================================ ●IT関連記事――――――――――――――――――――――――――――――――  01 インターネット電話をめぐり議論白熱(CT Expoレポート)  02 待望のWin98、Xデーは6月25日か  03 米世帯のパソコン普及率、45%を達成  04 3Com、Microsoftを告訴:「Palm」は登録商標  05 Insight Direct、ウェブオークション事業を見直し中  06 Intel、SOHO市場をねらい総合テクニカルサービスを開始  07 1月の世界チップ売上、4.5%減:SIA報告で明らかに ●ファイナンシャル記事―――――――――――――――――――――――――――  08 ダウ、最高値続伸ならず:テクノロジー株、売り買い交錯  09 インターネット電話のVocalTec、Radlinx買収 ●特集記事―――――――――――――――――――――――――――――――――  10 賢いマルチメディア活用法---その5 ----☆PR☆------------------------------------------------------------------ ■   ■ ■■■■  ■ ■ NEC MobileGearII カラー誕生! 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98」がベータテストに入り、同製品は「Windows 98とともに第2四半期に出荷 する予定」と発表しており、今回の情報の確証が得られるのは来週まで持ち越されそ うだ。  Microsoftは、今四半期末および今会計年度末である6月30日より前にWindows 98を 出荷する意向であるが、同社ブラウザのIEとWindows 98の統合問題でMicrosoftを調 査している米司法省(DOJ)によって、同製品の出荷が阻害される可能性があり、い まだ懸念や憶測がつきまとっている。  DOJ情報筋は10日、DOJと全米11州の司法長官は、Windows 98のリリースにも影響の 出る可能性がある法的措置を積極的に追及しているとし「DOJは現在も調査を継続し ており、Windows 98の出荷前に何らかの対処を講ずるべきだろう」と語った。しかし ながら、DOJではいぜんMicrosoftを「Sherman Anti-Trust Act」(Microsoftと政府 の1995年司法合意)に違反していると決定すべきかどうか未決定であるという。 (By Paula Rooney, TechWire) Copyright 1998, CMP Media, Inc. 日本語版提供:Mitsui & Co., Ltd./Mitsui Comtek Corp. 無断複製を禁ず ----☆PR☆------------------------------------------------------------------ ■■■  ■■■    快適!リアルタイム3D・CGの新世界!    ■ ■  ■ VRMLを上回る高パフォーマンスをPC上で実現!!  ■■■ ■  ■       『3D PLANNER』    ■ ■  ■ Web対応、3D空間プランニングツール、本日発売!! ■■■  ■■■   http://meshplus.mesh.ne.jp/3dp/3d5.html ------------------------------------------------------------------☆PR☆---- ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 03 米世帯のパソコン普及率、45%を達成 (http://techweb.cmp.com/crw/news98/pene0311.html) (03/12/98) ――――――――――――――――――――――――――――――――――――――  Computer Intelligence (CI) が提出した「1998 Consumer Technology Index (CTI)」によると、1996年には約40%程度に停滞していた一般世帯のパソコン普及率 が、1997年には約45%にまで増加したという。  CIのDave Tremblay業界シニアアナリストは「一般家庭パソコン市場では新規購入 者が増加しており、家庭パソコンユーザーの数は増加し続けている。今後、パソコン の機種や流通ルートの拡張により、2000年までに一般家庭のパソコン普及率は50%を 上回ることになるだろう」と語る。  CIはまた、一般家庭のコンピュータ使用状況に関する調査「Trendata Personal Computers in Home」で、1997年第4四半期の一般世帯によるパソコン購入率は、1995 年の第4四半期以来、もっとも高率になったとする。なお、これらの調査は、4-5万世 帯を対象にして統計を出したもの。  「Trendata」によると、1997年第4四半期の一般家庭パソコン購入率は、1990年代 の初期以来、最高値を記録している。回答があった約1.87%の一般世帯が、第4四半期 にパソコンを購入しており、これは昨年同期の1.64%と一昨年同期の1.82%を上回るも のとなった。  CIのPCアナリスト、Matt Sargent氏は「1997年の一般家庭パソコン市場に拍車をか けたのは、1000ドル以下PCの登場だ。MMX技術を搭載したパソコンが登場した昨年1月 は販売が好調だったが、3月、4月は落ち込んだ。1996年は全体的に売上が伸び悩んで いたが、1997年は1000ドル以下のPCの登場で市場は大きく盛り返した」と語る。  なお、CIの調査によると、一般家庭のパソコン普及率は、学歴や所得水準と密接な 関係があり、大卒者の両親を持つ家庭のパソコン普及率は55%と、大学を出ていない 家庭よりもパソコン普及率が高い。また、高所得世帯(年間10万ドル+その他の収 入)では、約80%がパソコンを所有している。しかし、低所得者世帯のパソコン普及 率は、現在急激に増加しているという。 (By TechWire) Copyright 1998, CMP Media, Inc. 日本語版提供:Mitsui & Co., Ltd./Mitsui Comtek Corp. 無断複製を禁ず ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 04 3Com、Microsoftを告訴:「Palm」は登録商標 (http://www.winmag.com/news/1998/0301/0311a.htm) (03/11/98) ――――――――――――――――――――――――――――――――――――――  3Comは先週、同社のハンドヘルドPC製品である「PalmPilot」の名称に関して、 Microsoftが商標権を侵害をしているとして提訴した。Microsoftは現在も、ウェブブ ラウザをめぐり米司法省との法廷闘争が続いている。  3Comの1部門であるPalm Computingから販売されているPalmPilotは、発売以来の2 年間で100万台以上の出荷を達成した。3Comでは、急成長をとげているハンドヘルド PC市場で最大のシェアを誇っており、今週初めには、最新バージョンの「Palm III」 (399ドル)も発表している。  これに対してMicrosoftは、同市場への参入を図るCasio、Philips Electronics、 Palmax、Samsung、Lucky GoldstarなどのOEMパートナーとともに、「Palm PC」とい う名称でWindows CEベースのハンドヘルドPCの開発を行っている。  3Comは、ハンドヘルドPC市場の成長のためにPalmPilotブランドの確立、また提携 企業へのサポートなど多大な投資を行ってきた。しかし、Microsoftは「Palm」とい う単語を不当に使用し、3Comの商標権を侵害しているという。この訴訟は現在、ドイ ツとイタリアに限定されている。  この訴訟により、MicrosoftがPalm PCという名称の使用を停止するかどうかは現段 階では不明だが、Philipsなどはすでに「Nino 300 Palm PC」の名称で同社のWindows CEハンドヘルドPCの出荷を予定している。  Microsoftのスポークスマンは、今回の訴訟に非常に驚いているとし「Palm ComputerやPalmtop Computerという言葉は、この業界ではここ数年で広範囲に使用さ れている。Palm PCは、ハンドヘルドPC分野を示す通常の表現である」と語った。ち なみに、Palm Computing代表は、3Comが「Palm Computing」、「Palm」、 「PalmPilot」、「Palm III」、「Palm OS」を登録商標としているという。 (By Jim Forbes,TechWire) Copyright 1998, CMP Media, Inc. 日本語版提供:Mitsui & Co., Ltd./Mitsui Comtek Corp. 無断複製を禁ず ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 05 Insight Direct、ウェブオークション事業を見直し中 (http://techweb.cmp.com/crw/news98/insi0310.html) (03/10/98) ――――――――――――――――――――――――――――――――――――――  New York, N.Y. -- Insight Enterprisesの100%子会社であるInsight Directは、 1997年6月に開設したオンライン・オークションサイトの事業見直しを図っている。 同社では、同サイト売上の91%は企業/政府からの売上だが、オークションというビジ ネスモデルがより消費者顧客の関心を集めているという。  同社に近い情報筋は「同社は企業顧客との取引を望んでいるが、その方針が思うよ うに行かないためにオークション事業からの撤退を進めているようだ。Insight Directは、このサイトにいけば安く製品が購入できるといった印象を与えることを避 けたいようだ。」と語った。  さらに、先週開かれたInsightの会議に出席したアナリストは「すべての市場に開 かれたオンライン・オークションというビジネスモデルは、現在、消費者向けのエン ターテインメントになっている。これは、Insightが求めるモデルではない」と述べ た。  InsightのTim Crown社長のコメントは得られなかったが、同社広報を通じて、同社 がオンラインオークション事業の再評価を行っていることは事実だということが確認 されている。同社広報によると、1997年度の第4四半期売上の1億8630万ドルのうち、 インターネット販売はわずか4%だったという。また、1997年度第1四半期のインター ネット売上は総売上の1億1290万ドルの1%だったともしている。  Insightが、量販契約を結んでいる企業顧客は40社であり、2週間にわたる1回のセ ッションで15-20回のオークションを行っている。同社のオンライン・オークション サイトのアドレスは、http://www.insight.com/cgi-bin/bp/web/gdirect.html。 (By Roger C. Lanctot, TechWire) Copyright 1998, CMP Media, Inc. 日本語版提供:Mitsui & Co., Ltd./Mitsui Comtek Corp. 無断複製を禁ず ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 06 Intel、SOHO市場をねらい総合テクニカルサービスを開始 (http://techweb.cmp.com/crw/news98/intel0311.html) (03/11/98) ――――――――――――――――――――――――――――――――――――――  Intelは3月11日、SOHO(小規模オフィス/ホームオフィス)市場に向けたテクニカ ルサポートサービス「AnswerExpress Support Suite」を発表した。3カ月間のフリー ダイアル・テクニカルサービス、バックアップ・データスペースを含むこのサービス は49.95ドルとなる。  AnswerExpressは、モデム、Windows 95、Lotus Notes、MattelのBarbie Fashion Designerなどのハードウエアからソフトウエアまで幅広い総合テクニカルサポートを 提供する。また同社の「LANDesk Virus Protect」によるウイルス探知・削除、オン ラインによるデータベースのバックアップも行う。  3カ月以降は、月々14.95ドルでテクニカルサポートを継続し、サポートなしのサー ビスの場合は月々5.95ドルで、サポートを1回依頼するごとに19.95ドルの料金が課さ れる。  利用者は、電話または電子メールでテクニカルサポートを利用でき、電子メールで テクニカルサポートを依頼した場合は、AnswerExpressが自動的にシステム内の状況 と現在利用しているドライバの情報をIntelのテクニカルサポート側に送信する。そ の後、回答に必要な時間を知らせるメッセージが届けられる。  Connected Corporation(Framingham, Mass.)との技術提供により、利用者はオン ラインでデータを暗号化・圧縮し、Intelの所有するサーバにバックアップ・データ として保存することができる。2度目からのバックアップは、送信時間の短縮のため 自動的に変更のあったデータのみ更新される。また、定期的にバックアップが行われ るよう設定も可能。契約を終了する際には、Intel側に保存されているバックアップ データの破棄を要請できる。  一方、同様のテクニカルサポートを提供している小売業者各社は、同サービスの登 場がテクニカルサポートサービスに対する消費者の認識を高め、Intelの価格設定が 小売店よりやや高いことから、サポート料金の価格上昇につながるのではないかと期 待している。 (By Kristen Kenedy, TechWire) Copyright 1998, CMP Media, Inc. 日本語版提供:Mitsui & Co., Ltd./Mitsui Comtek Corp. 無断複製を禁ず ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 07 1月の世界チップ売上、4.5%減:SIA報告で明らかに (http://www.techweb.com/investor/story/INV19980311S0011) (03/11/98) ――――――――――――――――――――――――――――――――――――――  米国半導体工業会(SIA)が3月11日に発表した調査結果によると、今年1月の世界 的な半導体チップ売上は、アジア太平洋地域の経済危機の影響を受けて12月から4.5% 減となった。  1月の世界半導体チップ売上額は、昨年同月から3億400万ドル(2.9%)増の109億 7000万ドルとなり、1月の売上としては1990年代に入ってから2番目の好結果を記録し たが、昨年12月の114億8000万ドルからは減少している。  地域市場別では、ヨーロッパ市場が、昨年1月より10.5%売上を伸ばし他の地域市場 を抑えて売上成長トップとなった。また、南北アメリカ市場、アジア太平洋地域市場 もそれぞれ7.3、7%と売上が成長した。これに対して日本市場はいぜん低迷しており、 昨年1月から12.8%の売上減少となった。  SIAによると、1990年からアジア太平洋地域市場での売上は、毎年平均して26%の増 加をみせていたが、1997年12月比で、同地域市場の1月の売上は6.5%減少している。  他の地域市場でも、12月と比較した場合の1月の売上減は同様で、アメリカ、ヨー ロッパ、日本各市場はそれぞれ3%、2.2%、7%減少している。SIAの3カ月平均売上調査 でも各地域市場の売上減は表れており、日本の14.3%減を筆頭に11月から1月の3カ月 平均売上は全体で8.5%減少した。 (By Patrick Waurzyniak, TechWire) Copyright 1998, CMP Media, Inc. 日本語版提供:Mitsui & Co., Ltd./Mitsui Comtek Corp. 無断複製を禁ず ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 08 ダウ、最高値続伸ならず:テクノロジー株、売り買い交錯 (http://www.techweb.com/investor/story/INV19980312S0006) (03/11/98) ――――――――――――――――――――――――――――――――――――――  3月12日、テクノロジー株は売り買いが交錯し、ダウ工業株30種平均は16.19ポイン ト安の8659.56、Nasdaqは7.22ポイント高の1764.07で取引を終了。Nasdaqとアメリカ ン証券取引所の合併が現実的なものと考慮されるにつれ、取引は抑制された。この両 証券取引所が合併すると、多くのテクノロジー株の取引に変化が生じ、ニューヨーク 証券取引所との競合が激化しそうだ。  話題になった銘柄では、Microsoft株 [MSFT] が1 3/16ドル高の81 7/8ドルで取引 を終了した。同社は、米司法省がWindows 98とブラウザの統合を容認する可能性があ るというWall Street Journal紙の報道にけん引された。  コンピュータ銘柄は、1996年に約40%だった家庭でのパソコン普及率が、1997年に 約5%増加したとの報告が好感し、IBM株 [IBM] は1 1/8ドル高の100 1/4ドル、 Gateway 2000株 [GTW] は2 15/16ドル高の41ドル、Apple株 [AAPL] は7/8ドル高の27 ドルとなった。一方、Dell株 [DELL] が15/16ドル安の63 1/16ドル、Compaq株 [CPQ] は5/16ドル安の25 1/4ドルで引けた。  Bear Stearnsが格下げしたワイヤレス通信サービスのClearnet Communications株 [CLNTF] は、1/8ドル安の14 3/8ドルで取引を終了した。また、Firstが格下げしたネ ットワーキング企業のSapient株 [SAPE] は5/8ドル安の44 1/8ドルとなった。  Oracle株 [ORCL] は1/4ドル安の27 11/16ドル。同社は取引終了後にウォール街予 測(1株あたり20セント)を上回る第3四半期利益を報告すると期待されている。  その他には、Intel株 [INTC] が9/16ドル高の76 7/8ドル、Tele-Communications株 [TCOMA] は11/16ドル安の30ドル、3Com株 [COMS] は5/16ドル安の35ドル、AT&T株 [T] は横這いの64 3/16ドルで今日の取引を終了した。 (By Gabrielle Jonas, TechInvestor) Copyright 1998, CMP Media, Inc. 日本語版提供:Mitsui & Co., Ltd./Mitsui Comtek Corp. 無断複製を禁ず ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 09 インターネット電話のVocalTec、Radlinx買収 (http://www.techweb.com/investor/story/INV19980310S0005) (03/10/98) ――――――――――――――――――――――――――――――――――――――  インターネット電話の開発企業、VocalTec Communications(Herzliya, Israel) は3月10日、Radlinx(Tel Aviv, Israel)を750万-900万ドルで買収すると明らかに した。Radlinxは、イスラエル系データ通信企業であるRAD Groupのインターネット・ ファックス開発部門である。  VocalTec株 [VOCLF] は10日朝方、7/16ドル高の23 11/16ドルで取引されている。  同社は、インターネットと公共電話網(PSTN)をつなぐ先駆け的な企業として有名 であり、今回の買収により、インターネット電話サービス市場に参入したい電話会社 やインターネット電話企業などにインターネットファックス/音声サービスが提供で きるようになる。  VocalTecのElon A. Ganor会長兼CEOは「Radlinxの高度な技術が、拡大を続ける VocalTecのインターネット通信ソリューション事業に追加されることになった」と語 る。同氏はまた「Gallup/Pitney Bowes調査によると、平均的なFortune 500企業のフ ァックス関連支出は540万-720万ドルであり、ファックス製品は企業にとって必要不 可欠なアプリケーションである」と語った。  なお、VocalTecは9日、日本の企業市場で増大しているインターネット電話の需要 に応えるため、100%子会社として東京に日本法人を設立したと明らかにした。さらに 同社は、VocalTec製のインターネット電話ネットワーク製品の日本での流通契約を富 士通ビジネスシステム(FJB:東京)と結んだとも発表している。 (By Gabrielle Jonas and Larry Dignan, TechInvestor) Copyright 1998, CMP Media, Inc. 日本語版提供:Mitsui & Co., Ltd./Mitsui Comtek Corp. 無断複製を禁ず ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 10 賢いマルチメディア活用法---その5 (http://www.techweb.com/tools/proddesign/9801/980121audiovis.html) (03/06/98) ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――― (前回からの続き)  ビデオを撮影し、編集ソフトウエアでビデオフレーム編集、特殊効果やタイトル追 加などを終えたら、次はいよいよインターネットにビデオを載せるための方法を選択 しよう。これには、オーディオの場合と同様、従来型のダウンロード方式とストリー ミング方式がある。ダウンロード方式の利点は、HTMLファイルにビデオファイル名を 書き込むだけで、自動的にユーザーデスクトップにビデオファイルをダウンロードで きるという点だ。ただし、大容量のビデオファイルはダウンロードに長時間かかるの で、この形式はお薦めできない。  代表的なビデオファイル・フォーマットには、AVI、QuickTime、MPEGがあり、この 3つのフォーマットのなかでは、AVIとQuickTimeがもっとも一般的に広く使用されて いる。もともとMac OSのために開発されたQuickTimeは、プラグインによりMacでも Windowsプラットフォームでも使用できるようになっている。  また、AVIはWindows向けのフォーマットであり、Win 95にも対応している。しか し、このフォーマットは種類が多く、すべての種類に対応している再生プレイヤーは 少ない。また、MacでもAVIフォーマットを使用できるが、そのためには、複雑なシス テム設定とコンバータなどが必要になる。MPEGは、ビデオテープの標準であるVHSと 同様またはそれ以上の画質を提供し、この3つのフォーマットのなかでは最高の圧縮 率をほこっている。MPEG再生機能は、最新バージョンのMacやWindows、また現バージ ョンのInternet Explorer(IE)やNavigatorブラウザに搭載されているが、これらに 搭載されているMPEGプレイヤーは同期MPEGサウンドをサポートしていない。  AVIフォーマットからMPEGファイルへの変換は、使用しているエンコーディングソ フトウエア、編集ソフトウエアの機能により若干程度の差はあるものの、比較的簡単 に作れる。ウェブビデオファイルを作成するとき、とくに重要となるファクターは、 フレームレートと解像度である。もし、多数のウェブ訪問者にビデオを見てもらいた い場合、またテレビのような高解像度を必要としない場合は、QuickTimeフォーマッ トでの保存が最適だ。QuickTimeの平均ファイルサイズは、フレームレート10-15 fps、解像度160 x 120ピクセルで1分間につき5メガバイトの容量となる。一方、MPEG フォーマットではフレームレートがテレビと同等の30 fps、解像度は320 x 240ピク セルになるが、ファイルサイズは1分間につき9メガバイトになり、QuickTimeの約2倍 になってしまう。  次に、リアルタイム再生を実現するビデオストリーミング技術は、ダウンロード方 式の持つ限界を大きく超えるものとして注目を集めている。この技術は、ビデオファ イルを適切なフォーマットに圧縮するための特別なアルゴリズムを使用して、ファイ ルのデータパケット送信を行うというもの。しかし、この送信方法ではネットワーク の空きスペースをすべて使用するため、全体的なネットワークの速度が遅くなるとい う欠点がある。  ビデオストリーミング製品は現在、さまざまなメーカーから発売されているが、製 品はそれぞれ独自技術を採用している。一般的にもっとも人気のある4種のビデオス トリーミング製品は、RealSystem 5.0の一部として販売されているRealVideo、 VDOnetの VDOLive、Vivo SoftwareのVivoActive、VXtremeのWeb Theaterである。な お、VXtremeは昨年8月にMicrosoftに買収されている。  RealVideo、VDOLive、Web Theaterは、専用のビデオサーバを使用すれば最大効果 を発揮する。これらのビデオストリーミングシステムは、理論的には現在使用してい るウェブサーバでも十分動作するのだが、これらの製品の洗練された機能を十分に活 用したい場合には、専用ビデオサーバを用意した方がいいだろう。この4種の製品の なかでは、VivoActiveのみが専用ビデオサーバを必要としない。VivoActiveはまた、 NavigatorとIEの両ブラウザで、ビデオフレームをHTMLページの一部としてテキスト とともに掲載することができる。 (次回に続く) (By James Bell, Baraka Dorsey, Lynn Ginsburg, John Woram, TechWire) Copyright 1998, CMP Media, Inc. 日本語版提供:Mitsui & Co., Ltd./Mitsui Comtek Corp. 無断複製を禁ず ■インプレスより―――――――――――――――――――――――――――――― ●バックナンバーサービスについて 有料購読されている皆様を対象にバックナンバーサービスを提供しています。 http://www.watch.impress.co.jp/techwire/backno.htm 下記のユーザー名とパスワードを入力することにより、'97年5月〜'98年3月までの記 事をWWW上で参照することができます。なお、ユーザー名およびパスワードは1ヶ月毎 に更新されますのでご了承ください。 ユーザー名:**********/パスワード:********** ――――――――――――――― 問合せ先 ―――――――――――――――――― ad-sales@impress.co.jp       :広告関連 インプレス A&D sales@ips.co.jp          :購読に関する問い合わせ インプレス販売 techwire-japan-info@impress.co.jp :サービスへの問い合わせ ウォッチ編集部 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 発行 株式会社インプレス 〒102-0075 東京都千代田区三番町20 著作 米CMP社/翻訳 三井物産株式会社 Copyright(C), 1997-1998 CMP Media, Inc. 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