2016年12月4日（金）、一般社団法人日本ドローンレース協会（以下JDRA）は2018年に韓国平昌冬季五輪を開催する 江原道政府（Pyeongchang）と、韓国の新聞社である中央日報と、韓国ドローンレースを牽引する代表団体韓国ドローンレース協会（以下KDRA）が、2018年冬季五輪の主要会場であるアルペンシアリゾートで開催した「INTERNATIONAL DRONE SPORTS COMPETITION 2016」に日本代表団体として出席。世界の主要ドローンレース協会と国際ドローン委員会(以下IDC：International Drone Commission)を設立したと発表している

Photo by KDRA Wan Ki Lee

IDCには韓国(KDRA、中央日報)、アジアドローンレース連盟（ADRO）、日本（JDRA）、中国（D1）、欧州ドローンレース協会（ERSA）、アメリカ（MULTIGP、IDRA、DR1、TBS）、スイス（Immersion RC）、オーストリア（DCL）、メキシコ（FPV Mexico）、イスラエル(FRIL、AMIMON)、タイ(DAT)が参加する。オブザーバーとして国際航空連盟であるFAI（The World AirSports Federation）が同席しスカイスポーツとしてドローンレースを加えることについて協議を進めることで合意した。

「INTERNATIONAL DRONE SPORTS COMPETITION 2016」で開催された国際ドローンスポーツサミットでは、江原道政府、中央日報、世界の主要ドローンレース協会（アジア、ヨーロッパ、アジア）でドローンレースのスポーツ化について協議し、冬季五輪でのエキシビションドローンレースの実現に向け、連携をしていくことを締結している。
今後、JDRAは国際ドローン委員会(International Drone Commission)のボードメンバーとなり、国際ルールの整備を進め、スポーツ産業として成長させていくために各国団体と、今後も定期的に協議を進めていくこととなった。
　なお、JDRAは、2020年東京五輪でのドローンエキシビションを見据え、今後も世界のパートナーと連携して、世界のドローンスポーツ産業を牽引していきたいとしている。