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スタバのステンレスカップ提供のコーヒーを飲む。飲んだらカップ返却

スターバックス コーヒー ジャパンは、ドリンクをステンレスカップで提供し、回収、洗浄、再利用する循環型プログラム「Re&Go(リーアンドゴー)」の実証実験を、11月22日から2022年5月31日まで実施する。メディア向けに体験会が実施されたので、利用方法など一連のステップをレポートする。

Re&Goでは、繰り返し使える耐久性のある貸出カップでドリンクを提供し、店舗に返却、パートナー企業での洗浄を経て再利用するプログラム。東京都内・丸の内エリアのスターバックス10店舗で実施される。

スタバ、テイクアウトでもカップ貸出→回収→再利用する「Re&Go」

今回利用した店舗は、丸の内新東京ビル店。店舗の入り口にはRe&Goの対象店舗であることを示すPOPが掲示されていた。

利用にはまず、Re&Go LINEアカウントの友だち登録、ニックネーム登録をする必要がある。対象店舗では友だち登録をするためのQRコードが用意されているので、LINEでこれを読み込めば友だち登録に進める。

QRコードを読み込んで友だち登録
友だち登録後はニックネームを登録する

準備ができたらレジでのドリンク注文時に、同サービスを利用することを伝えた上で、Re&Go LINEアカウントの「容器を借りる」をタップ。QRコード読取画面になるので、スタッフが出してくれるカップにあるQRコードを読み取る。

カップのQRコードを読み取る。サイドは曲面のため読み取りづらい場合は、底にあるQRコードを読み取る

注文が完了すると、先にフタだけ渡されるので、フタをもって受取りカウンターで待つ。メニューによってはレジでドリンクが出される。なおドリンクの料金は、タンブラー持参割引が適用されて22円引きとなる。またモバイルオーダーはできない。

レジではフタだけ渡される
シリコンパッキンが付いた樹脂製のフタ。飲み口の穴があるので、フタを外すことなく飲める

しばし待った後に、受取りカウンターで注文したドリンクが提供される。これに先に渡されたフタを装着し、店内で飲んでも、外に持ち出してもOK。

利用するカップはNISSHAが開発した、ホットにもアイスにも対応する、保温・保冷性を持つステンレス製。ベンティサイズ以外のすべてのドリンクに対応可能だが、用意されているカップはワンサイズで、注文したサイズによって量のみが変わる。

この時点でRe&Go LINEアカウントにある「利用履歴」を見てみると、現在カップを1個利用中であることが表示された。この状況で、「容器を借りる」から同じカップのQRコードを読み込んでも「このRe&Go cupはご利用できません」と表示されるので、誤って二重で利用中となることはない。

テイクアウトでも利用可能ということで、新東京ビル裏手の丸の内仲通りのイルミネーションでも眺めながらコーヒーを楽しみたかったところだが、この日は体験会ということで店内のみ。店の中でドリンクをいただいた後に返却手続きを行なった。

丸の内新東京ビル店の場合、トレーなどを返却する場所に、返却用のQRコードが掲示されていた。

Re&Go LINEアカウントの「容器を返却」タップで、LINE上で「ご利用中の容器をすべて返却しますか」と聞かれるので「はい」をタップすると、QRコード読取画面に進む。返却コーナーに戻した上でQRコードを読み取って、返却完了だ。なおこの際、返却した店舗のIDがLINE上に表示されるが、利用者は気にしなくても良い。また、返却時は氷などが入ったままでも問題ないとのこと。

返却完了

返却が完了するとLINE上に「みんなの環境貢献度をチェック」のバナーが表示される。これをタップすると、自身と全利用者の環境貢献度がそれぞれ表示される。「カトウ(筆者が登録したニックネーム)さまの環境貢献度 1個」と言われるだけでも、なんだかいいことをした気分になり、また利用しようという気持ちになる。

返却は、購入した店舗以外の対応店舗でも可能。丸の内エリアという徒歩圏内の限られた範囲で実証実験を実施しているのは、購入から返却までの行動分析を行なうことが理由の1つだという。

返却されたカップは、洗浄を担当するパートナー企業に輸送して洗浄し、店舗に戻して再利用する。

実施店舗は、丸の内ビル店、グランスタ丸の内店、KITTE丸の内店、丸の内オアゾ店、丸の内新東京ビル店、丸の内三菱ビル店、大手町プレイス店、大手町東京サンケイビル店、新大手町ビル店、および12月1日オープン予定の皇居外苑 和田倉噴水公園店。

今後は3月頃より都内の他のエリアに拡大することを検討するほか、実証実験で蓄積されるデータの分析や従業員の声を反映させながら、ビジネス、サービス、システム、オペレーションといった様々な面における価値向上を図る。また利用料金は実証実験スタート時点では無料だが、ビジネスの側面で洗浄コストなどもあることから、ニーズ等を踏まえた有料化の検討も進める。